日本郵船は4月9日、津波警報を船へ伝達する手段として「TSUNAMIアラートシステム」の運用を開始したと発表した。
システムは、同社グループが既に導入している運航船の位置情報や航路上の気象・海象情報を提供する運航管理情報統一システム「NYK e-missions」を用いて、気象庁などから発表された津波警報を船へメール配信する。影響のある船を把握し、同社が昨年策定した「入港停泊中における津波来襲時の対応ガイドライン」に則した対応を実施、確認するもの。
津波警報発表時には、NYK e-missions上で確認できる約800隻の運航船全船と陸上の運航担当者に津波アラートのメールが送信される。メールは、英語で送信されるため、外国人船員も即座に確認することができる。船はいち早く津波警報を認識し、津波到達までの限られた時間の中で、ガイドラインに則した対応を実施できるとしている。
また、警報の対象エリアにある船舶はNYK e-missions画面上に自動表示されるため、運航担当者に加え、海務担当部門でもすぐに影響船を把握することができ、迅速な船陸間での情報共有と船へのサポートが可能となる。
対象エリアは日本沿岸域、太平洋津波警報センター（パシフィック・ツナミ・ワーニング・センター）や西海岸・アラスカ津波警報センター（ウエストコースト＆アラスカ・ツナミ・ワーニング・センター）から発令される津波警報にも対応、全運航船の航行エリアをカバーする。
