野村総合研究所は、日本、米国、欧州、中国の4極を対象にハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）、電気自動車（EV）のエコカーの2020年までの販売市場を予測した。
予測では、各国政府による規制、消費者の価値観の変化、自動車メーカー各社の戦略・計画を基にした独自の手法を用いて調査した。
世界4極の乗用車販売台数は、中国の経済成長による乗用車の大衆化などを背景に2020年には約6500万台と2012年対比約41％増加すると予想。このうち、エコカー3種の販売台数は、147万台から、7倍以上の約1100万台に拡大。乗用車に占めるエコカーの割合は、各国における燃費規制の強化や、電池コストの低減による販売価格の低下により、2012年の約3％から、2020年には約16％にまで拡大すると予想する。
エコカー3種それぞれの販売台数シェアについては、HVは2012年時点の93％から2020年には80％未満に低下し、代わりに電池価格の低下などの影響を受けて、PHEVが18％程度のシェアを占めると予測。一方、EVについては、航続距離の制約などにより販売台数が伸び悩み、2020年になっても、シェアは5％弱にとどまると予測している。
また同社は、2015年に販売開始が予定されている燃料電池車（FCEV）に関しても、自動車メーカー各社の戦略・計画などを基にした販売市場を予測。FCEVは2015年から販売市場が立ち上がり、2020年には世界4極で15万台以上に達すると予測。FCEVの市場拡大は、EVにとって、特に脅威になると見ている。
