日本自動車タイヤ協会が発表した2014年自動車タイヤ国内需要見通しは、2013年見込みと比べて3％減の1億1752万本となる見込み。消費税増税に伴う消費の落ち込みで、新車用、市販用とも前年割れとなる見込み。
内訳では、新車用は2013年見込みと比べて3％減となる4352万6000本を予想する。輸出車は前年並みだが、国内新車販売が消費税増税による景気減速の影響で落ち込むと見ているため。新車用の車種別では、乗用車用が3％減の3734万9000本、小型トラック用が8％減の510万4000本、トラック・バス用が8％減の107万3000本となる見通し。
市販用は3％減の6910万8000本を予想する。このうち、夏用タイヤが横ばいの4622万1000本だが、冬用タイヤは、ここ数年の降雪や販売動向から8％減の2288万7000本と落ち込む見通し。
市販用の車種別では、乗用車用が3％減の5044万6000本、小型トラック用が3％減の1386万9000本、トラック・バス用が5％減の479万3000本を予想する。
