日本ユニシスは3月31日、新潟県、大分県の電気自動車（EV）・プラグイン ハイブリッド車（PHV）充電インフラマップの提供を開始すると発表した。
日本ユニシスは、2013年8月より、自治体向けに「充電インフラマップ」の無償提供を開始。自治体の「充電インフラ整備ビジョン」に基づいて整備が進められる充電スタンド情報を、日本ユニシスの充電インフラシステムサービス「スマートオアシス」を用いて、全国11の府県に発信している。今回、新潟県、大分県への提供開始により、13の府県に拡大する。
自治体は、地域に整備された充電スタンド情報を「スマートオアシス」に登録することで、地域の充電インフラマップを作成することができるほか、EV・PHV利用者は、充電インフラマップにより、車種に対応した充電スタンドの設置場所や利用条件を確認し、目的の充電スタンドで充電することが可能になる。
また、自治体は「スマートオアシス」の他社システム連携機能を通じて、EV・PHV利用者へ、カーナビやスマートフォンから情報提供することも可能。さらに、「スマートオアシス」と通信ネットワークで接続された充電スタンドについては、充電スタンドの位置情報、充電サービスの利用可能時間、利用条件など静的情報のほか、満空情報や故障情報などのリアルタイムの動的情報を提供することも可能となる。
