富士キメラ総研は、自動車用の電装システムの需要予測と、それを構成するセンサーやモーターなどのデバイスやコンポーネンツの動向を調査。その結果を「車載電装デバイス＆コンポーネンツ総調査 2014」にまとめた。
報告書では、電装システム20品目、情報機器5品目、デバイス＆コンポーネンツ29品目、ECU1品目、ECU構成デバイス12品目の合計67品目を対象とし、世界市場の現状を分析し今後を予測した。
電装システム20品目の2013年の市場は、前年比3.4％増の12兆7387億円となった。今後も各分野とも大幅な市場拡大が期待され、特に環境規制の強化によりパワートレイン系、HV/PHV/EV/FCV系、また搭載の義務化が推進されている走行安全系の拡大が注目される。2025年の市場は2013年比2.1倍の26兆5650億円が予測される。
最も市場規模が大きいのはパワートレイン系で、2013年の市場は6兆5912億円となった。環境規制の強化、また燃費改善に向けて、今後も搭載が増加するとみられる。2020年以降の環境規制をクリアするために、日本ではガソリンエンジン＋ハイブリッドシステム、米国では変速制御の多段化、欧州ではダウンサイジングエンジン＋マイクロハイブリッドシステムが推進されるとみられる。燃費改善は、エンジンのダウンサイジングとアイドリングストップシステムの搭載が有力視される。エンジンのパワーを補う機器やセンサーの搭載が必要となる。
HV/PHV/EV/FCV系は、2025年には2013年比6.1倍の4兆3,276億円が予測される。HV/PHV/EV/FCVシステムは、エンジンに代わる新しい駆動システムのため、エンジンマネジメントシステムには無い特有のセンサーなどの搭載が進むとみられる。開発途上のシステムということでコスト増が許容されていたが、今後は普及促進のためデバイスやコンポーネンツを最少にとどめた低価格システムの開発が進むと想定される。
走行安全系は、ADAS（先進運転支援システム）の高い成長を軸に市場が拡大するとみられ、2025年には2013年比2.0倍の3兆8642億円が予測される。走行安全系システムの更なる普及には低コスト化が必要と考えられる。現状では各システムに同じセンサーを複数個搭載する必要があるが、低コスト化のために、1個のセンサーを複数のシステムに利用する提案が進められている。
ボディ系は、先進国では既に搭載率が高いシステムもあるため、他分野に比べて市場の成長率はやや低めである。しかし、新興国の需要を取り込み、2025年には2013年比36.8％増の3兆1037億円が予測される。デバイスやコンポーネンツの動向としては、従来の手動操作から小型モーターによる電動制御が増加するとみられる。さらには、スイッチによる電動制御から自動制御へのシフトも進むため、小型モーターに加えてセンサーの需要増加が想定される。
情報系は、他システムとの統合を図りながら市場を拡大させ、2025年には2013年比3.6倍の4兆5698億円が予測される。運転時の情報をドライバーに的確に知らせる必要から、情報表示の手段として液晶ディスプレイの搭載が増えるとみられる。また、情報表示の際には運転の妨げとならない工夫が必要であるため、タッチパネルやタッチセンサーの搭載も進むと想定される。加えて、車内だけでなく外部からの情報をドライバーに知らせる必要性も増すため、通信モジュールの需要増加も考えられる。
