トヨタ自動車の経理部門などを担当する小平信因副社長は5月8日の決算発表会見で、過去最高となった2014年3月期の業績を「円安効果だけでなく、原価改善や営業面の努力で減益要因を補うことができた」と評価した。
トヨタの従来の最高益はリーマン・ショック直前の08年3月期。14年3月期はグループの世界販売が1000万台を突破するなどで、6期ぶりに最高益を更新した。円安効果もあり、連結営業損益段階では9000億円に及んだ。小平副社長は、前期の為替水準について「08年3月期比では米ドルで14円、ユーロで28円の円高だった。これだけで1兆円の減益要因になる」と説明した。
さらに、08年3月期当時は高額車の販売ウェートが高く、前期とは「車種構成」も大きく変化し、8000億円の減益要因になっていると指摘した。合わせてざっと1兆8000億円の悪化要因をはね返したわけで、リーマン後の同社の体質改善ぶりをアピールした。
