富士通セミコンダクターは5月15日、車載カメラの画像を解析して自車に接近する物体を検知する機能を、同社製グラフィックスSoC用ソフトウェア「接近物検知ライブラリ」として製品化したと発表した。
2018年5月以降に生産される乗用車に後方確認用モニターの搭載を義務付ける「Kids and Transportation Safety Act」（KT法）が米国で施行されるなど、車両周囲の情報をドライバーに知らせる機能は需要が高まると考えられる。中でも、自車に接近する他車や人を自動的に検知してアラームを発する「接近物検知機能」は、ドライバーの負担を軽減する手段として有効だ。
同社は、接近物検知機能を車載向け映像ソリューションの重要な要素と位置づけて開発し、「接近物検知ライブラリ」として製品化した。新製品は独自の誤検知防止技術の採用により検知漏れや過検知を大幅に低減したのに加え、データ処理の並列化など同機能をソフトウェアで実現するための様々な最適化を実施。画像認識LSIなどの専用ハードウェアを用いることなく、高性能かつ柔軟な設定が可能な接近物検知機能を、短納期で構築することができる。
接近物検知ライブラリは、同社製汎用グラフィックスSoC「MB86R24」を搭載した評価ボード上で動作確認できる評価版としての提供を5月より、製品版の販売を9月より開始する予定。また、5月21日から23日までパシフィコ横浜で開催される「人とくるまのテクノロジー展2014」では、「接近物検知ライブラリ」の他、各種ソリューションのデモ展示を行う。
