タカラトミーエンタメディアは10日、子どもを持つ家庭のスマホ・タブレット利用状況について、調査した結果を発表した。調査時期は2014年5月26日～29日で、0～9歳の子どもがいる20～45歳の父親・母親339名から回答を得た。
まず「保護者のスマートフォン所有率」は、前回（2013年6月調査）の58.0％から、2014年は70.4％と12.4ポイント増。タブレットも2013年の21.4％から、26.4％と5.0ポイント増加した。「子ども専用スマートフォン所有率」は0.4ポイント増の17.6％、タブレットは2.1ポイント増の6.1％、家族共有のスマートフォンは1.4ポイント増の5.3％、タブレットは6.5ポイント増の20.9％
だった。
「子ども向けの有料アプリ購入」に関しては、66.7％が「無料アプリで十分なので今後も購入する予定はない」と回答する一方、残る約3割の保護者は「購入したことがある」「内容によっては購入しても良い」と回答している。また「タブレットやスマートフォンを利用した知育定額制サービスに加入したことがある」回答者は25.1％。「利用したことはないが、今後は検討している」と答えた回答者は22.1％で、興味関心を持っている保護者が約5割近くとなっている。
