環境・エネルギー性能に優れた自動車の普及・促進を目指す次世代自動車振興センターは、スマートコミュニティJapan2014（東京ビッグサイト、6月18～20日）で、EV・PHV用充電器の整備・拡大へ向けた現況を紹介。
EV・PHV用充電器の利用シーンは、「3年前よりもかなり進化した」という。これまで課題であった、塩害地対応や船舶対応、認証課金システム、自動販売機連携、移動式対応などは「各社の取り組みでだいぶクリアできるようになった」と同センター担当者は話す。
「例えば、潮風にさらされるカーフェリーや海岸付近に向けた対策も、各社の充電器でクリアされてきた。また自動販売機と連携し、自販機にお金を投入して充電するというシーンも今後は見られるだろう。移動式の充電器も各社で開発されてきて、今後はEVレースやEVラリーといった競技の普及にもつながると期待している」（担当者）。
同センターでは、購入費と工事費の半分を補助するなどの、次世代自動車充電インフラ整備促進事業（補助総額1005億円）も扱う。「充電設備を検討している企業、団体、個人などの相談を受け付けている」と話していた。
