日本教育情報化振興会（JAPET）は6月24日、第9回「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」報告書を公表した。大型提示装置が学校に1台以上ある割合は、「プロジェクター」90.6％、「電子黒板」75.3％であることが明らかになった。
同調査は、教育の情報化の実態や現場の意識について、市区町村教育委員会400か所、小学校2,800校、中学校1,400校の計4,200校を対象にアンケートを実施。調査時期は平成25年8月～10月。前回までの調査項目は、ハードウエア、ソフトウエア、ネットワーク、サポート体制、管理職の意識（学校）、予算と情報政策部門との関係（教育委員会）であった。今回の調査では、1人1台の情報端末が推進される中での教育委員会と学校の意識の持ち方、デジタル教科書の普及に対する考え方などの外的環境の変化から、新たに「ICT環境整備状況」「活用目的・活用状況」「推進体制・サポート体制」「購入費用・予算等」「ICT活用に関する意識」5項目について調査した。
学校のコンピュータ教室に1人1台の環境が整備されている割合は、小学校が77.1％、中学校が95.7％。コンピュータ教室の使用時間は、小中学校ともに週に10時間に満たない学校の割合が80％を超えた。
普通教室への大型提示装置の整備状況（小学校と中学校の合算）について、学校に1台以上ある割合は、「プロジェクター」90.6％、「電子黒板」75.3％、「50インチ以上の地上デジタルテレビ」66.2％。
タイプ別に見ると、「プロジェクター・移動式」が89.8％ともっとも多く、「50インチ以上地上デジタルテレビ」66.3％、「電子黒板・テレビ型」47.6％、「電子黒板・ユニット型」22.4％、「電子黒板・ボード型」19.4％、「プロジェクター・天吊り／壁掛け設置」15.8％、「電子黒板・プロジェクター内蔵型」6.5％が続いた。
もっとも普及率の高い「プロジェクター・移動式」の整備状況は、「学校に1台以上整備している」57.5％、「学年に1台以上整備している」16.5％、「各フロアに1台以上整備している」11.3％、「全普通教室に整備している」3.8％、「特別教室を含む全教室に整備している」0.8％だった。
大型提示装置の活用状況は、「50インチ以上の地上デジタルテレビ」が87.9％ともっとも多く、ついで「プロジェクター・移動式」80.9％、「電子黒板・テレビ型」74.4％、「電子黒板・プロジェクター内蔵型」67.2％、「電子黒板・ボード型」57.6％、「プロジェクタ・天吊り／壁掛け設置」57.4％、「電子黒板・ユニット型」50.0％となり、いずれも50％以上だった。
児童・生徒用タブレット端末の導入状況は、「導入していない」が90.7％（小学校89.6％・中学校92.9％）ともっとも多く、「グループ学習用」5.3％（小学校6.2％・中学校3.7％）、「40台程度（1クラス分）」1.5％（小学校2.1％・中学校0.6％）、「特定の学年・クラスに1人1台」0.8％（小学校0.8％・中学校0.9％）、「全児童・生徒1人1台」0.7％（小学校0.6％・中学校0.9％）が続いた。
