シード・プランニングは25日、国内の法人向けスマートフォン／タブレット端末（回線込み）の市場・販売動向調査の結果を発表した。調査期間は2014年3月～6月で、法人360社・団体の購入決定者への調査などを行った。今回で11回目。
それによると、国内法人スマートフォン加入数は、2013年度は650万加入で、2019年度には1,640万加入へと、約2.5倍に増加すると予測されている。OS別では、iOSが2013年度60％から2019年度には56％となり、減少するも過半を維持すると予測されている。Androidは40％から30％となり、Windows他のOSが14％を占めるようになると予測されている。
国内法人タブレット回線込みの加入契約数は、2013年度166万から、2019年度750万契約へ、約4.5倍まで増加する見込み。OS別では、スマホよりもiOS比率が高く、2013年度83％から2019年度予測では60％と、6年後においても6割を維持すると予測された。Windowsは2013年度の11万契約から2019年度までに158万契約へと大幅に増加し、市場累計シェアも7％から21％まで拡大すると予測されている。
なお国内の法人向け端末／モバイル形態別計約数は、2013年度の2,260万契約から、2019年度予測は4,390万契約に増加するとのこと。
