国内の二輪車販売に薄日がさしている。2013年1年間の国内出荷台数は46万463万台。排気量50cc以下の原付バイクを除く、すべてのクラスで対前年比を上回った。
最も伸びが顕著だったのは軽二輪（排気量126cc～400cc）で、2012年度比で122.4％の伸びを見せた。また原付2種（同51cc～125cc）も111.8％。小型二輪（同401cc以上）も107.5％を示した。
軽二輪は3年連続で増加、高価格帯の小型二輪も2年連続で増加した。また、原付2種は国内出荷台数10万947台と5年ぶりに10万台を超えた。
日本自動車工業会二輪車特別委員会の青山真二副委員長（ホンダ取締役 執行役員 二輪事業本部長）は「（保安基準などの）国際基準調和の進展によりグローバルモデルの国内導入が可能になりモデル数が増えた。手ごたえが感じられるようになった」と、話す。
ただ、消費増税が始まった2014年の状況は予断を許さない。同委員会の柳弘之委員長（ヤマハ発動機社長）は「意気込みをもって挽回したい」と、表情を引き締めた。
14年1～8月の対前年比は99.5％。13年の前年同期比は102.7％と好調であったことを考えると、14年のそれは、決してよい兆候とはいえない。原付1種（排気量50cc以下）は2年連続の減少を続けている。
そんな中でも小型二輪（前年比109.9％）と軽二輪（100.5％）は、前年比プラスと堅調で、需要減少を食い止めている。
