矢野経済研究所は、世界の駐車支援システム市場の調査を実施。その結果を「2014 進展する駐車支援システムの最新動向と市場展望」にまとめた。
今回の調査における駐車支援システムとは、リアカメラやサラウンドビューカメラなどを用いたカメラシステムと、コーナーセンサや駐車操作を自動で制御するパーキングアシストなどの超音波センサシステムをさす。
調査は2014年6月から8月の期間、自動車メーカ、システム・部品サプライヤー、デバイスメーカ等を対象に、同社専門研究員による直接面談及び、電話・Eメール等によるヒアリング、文献調査を併用して行った。
調査結果によると、駐車支援システムは、米国と欧州を中心に導入が拡大、2013年の世界市場規模（メーカ出荷金額ベース）は、前年比13.7％増の1294億9800万円となった。そのうち、カメラシステム市場は前年比15.1％増の987億5500万円と全体の76.3％を占め、超音波センサシステム市場は前年比9.2％増の307億4300万円となった。
今後については、2016年のEuro NCAPによる新車安全評価基準の強化や、2018年の米国におけるリアカメラ搭載義務化によって先進国を中心に駐車支援システムの採用が拡大。2025年の駐車支援システム世界市場規模（メーカ出荷金額ベース）は、2013年の約3倍にあたる3905億9600万円に成長すると予測する。
また、2013年の駐車支援システム世界市場を地域別にみると、カメラシステム市場は米国が全体の52％を占め、その他中国が24％、欧州13％、日本4％と続いている。リアカメラ搭載義務化予定のある米国を筆頭に世界的にカメラシステムの導入が拡大しており、中国では海外メーカの車両を購入する消費者の間でリアカメラ、サラウンドビューカメラ、コーナーセンサを装着するケースが多く、日本ではサラウンドビューカメラシステムが注目を集めている。一方で、超音波センサによる駐車支援システムは欧州での採用が多く、欧州が全体の47％を占め、その他米国が30％、中国18％、日本2％と続いている。
