日立造船は、和歌山県田辺沖で、PPP-AR測位法や衛星通信を採用のポリエチレン製ブイを用いた新型GPS海洋ブイの実証試験を行うと発表した。
今回の実証試験では、PPP-AR測位法適用時のGPS海洋ブイとしての性能や、衛星通信によるデータ伝送の長距離化、ポリエチレン製ブイと繊維ロープ採用による浮体・係留部軽量化時の波浪観測に対する影響を検証する。ブイの小型化・軽量化による費用削減とメンテナンス性の向上についても調べる。
実証期間は2014年11月～2015年3月末まで。
GPS海洋ブイは、同社が2004年に開発。2006年に国土交通省がGPS波浪計として採用してから、現在、日本近海に合計17基が配備されている。東日本大震災による大津波発生時、岩手県釜石沖などに設置されたGPS波浪計が津波を観測し、気象庁が津波警報を更新することに役立った。
従来のGPS海洋ブイはRTK測位法を採用し、無線によるデータ伝送を行っているため、設置可能距離は沖合約20kmが限界だった。今回の実証試験では、同社が開発し、理論上は1000km離れていても高精度測位が可能なPPP-AR測位法を採用した。
今回の実験では、無線に代わり衛星通信を採用することで、和歌山県田辺沖約30km地点にGPS海洋ブイを設置する。鋼製ブイに代わりポリエチレン製のブイを採用、装置全体の軽量化、コスト削減も図る。
実証実験の検証は、独立行政法人港湾空港技術研究所（神奈川県横須賀市）が協力する。
実証実験の結果が期待通りであれば、GPS海洋ブイの設置距離を飛躍的に伸ばすことも可能となり、津波の早期検知に貢献することができるとしている。
