矢野経済研究所は、3Dプリンターの市場調査を2014年7月から10月までの間実施し、調査結果を発表した。2013年の国内3Dプリンター出荷台数は3,600台にとどまったが、本格導入は2014年からになると予測している。
3Dプリンターは、2014年に入りコスト削減、納期短縮などといった特徴が評価され、導入が増加傾向にあるという。これらを理由に同研究所は、2014年の出荷台数を前年比178.2％の6,200台、2017年には2万2,000台まで成長すると予測している。
市場拡大が予測されている理由は、教育分野や医療・福祉分野、航空宇宙分野などでの需要だ。特に教育分野では、2014年に経済産業省が補助金制度を発表したことが追い風になると考えられている。
2013年の世界市場は、7万台。新規参入事業者の増加でコンシューマ向け3Dプリンターの価格競争が進むこと、欧米を中心にした国の金銭的支援、利用に向けた旺盛な教育などを理由に、年平均成長率（CAGR）が46.2％で推移し、2017年の同出荷台数は32万台になると同研究所は予測している。
