三菱重工業は、4月1日付で研究開発体制を再編すると発表した。単一の研究所組織である「総合研究所」を新設し、既存の研究所5か所を統合する。
同社の研究開発組織は、各事業所の製品・技術開発を目的に横浜、名古屋、高砂、広島、長崎の各地区に研究所を配置していた。
事業部門が今事業年度からドメイン・SBU制に完全移行するなど、全社の組織運営が変化する中、事業所単位の研究開発体制では、人材育成や効率的な管理運営に難があった。
今回の研究開発体制の再編は、組織横断的運営とすることで、技術のシナジーや人材育成を強化し、業務や設備運用の効率化を図る。
総合研究所は、技術統括本部副本部長を総合研究所長（兼務）とし、製品開発支援に責任を持つ副所長を3人配置する。初代所長には、川本要次執行役員・技術統括本部副本部長が就任する。
また、広島市、広島県三原市、相模原市、横浜市の4か所に研究室や「チーム」といった技術支援組織を配置、製品事業部門支援を強化する。
発足時の人員は約1440人で、研究部門として技術分野ごとに再編した「材料研究部」「製造研究部」「化学研究部」「強度・構造研究部」「振動研究部」「機械研究部」「流体研究部」「燃焼研究部」「伝熱研究部」「電気・応用物理研究部」の以上10部を新設する。研究所の経理・安全・人事・設備などの管理業務は、昨年10月に発足した研究管理部で一括対応する。
総合研究所長は神戸市に所在し全体を統括する。ドメインの主要3拠点である名古屋市、兵庫県高砂市、長崎市には、関連する各研究部が所管する「研究室」を集中配置することで、人や設備の無駄や重複を省き、製品開発や新技術開発、重要プロジェクトの緊急支援など、効率的に対応できる体制を構築する。
