電通は24日、「2014年 日本の広告費」を発表した。日本の総広告費と、媒体別・業種別の広告費を推定した調査結果とのこと。
それによると、2014年（1～12月）の日本の総広告費は6兆1,522億円で、6年ぶりに6兆円を超えた。前年比では102.9％の微成長ながら、3年連続の増加となっている。消費税率引き上げ前の駆け込み需要と、その反動があったが、ソチオリンピック2014、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などの大規模イベントにより、活発な動きを見せた。
媒体別では、「新聞広告費」が前年比98.2％、「雑誌広告費」同100.0％、「ラジオ広告費」同102.3％、「テレビメディア広告費」同102.8％で、いわゆる4マス媒体は101.6％となった。また、スマートフォン・動画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告により「インターネット広告費」が1兆519億円（前年比112.1％）と伸びを見せ、初の1兆円超え市場になったという。なお「プロモーションメディア広告費」も100.8％で3年連続成長となった。業種別（マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く）では、全21業種中14業種が前年を上回った。
インターネット広告費のうち、媒体費は8,245億円（同114.5％）、制作費は2,274億円（同104.4％）。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移し、運用型広告は大きく伸長した。
