三菱重工業は、4月1日に組織改正を実施すると発表した。
技術統括本部では、長崎研究所、高砂研究所、広島研究所、横浜研究所、名古屋研究所を統合して総合研究所を新設する。
総合研究所には、研究管理部、材料研究部、製造研究部、化学研究部、強度・構造研究部、振動研究部、機械研究部、流体研究部、燃焼研究部、伝熱研究部、電気・応用物理研究部を置く。
事業所では、各事業所の総務・人事労政機能を総務法務部と人事労政部に移管する。長崎造船所の長崎・下関総務統括部、広島製作所の広島総務統括部、神戸造船所の近畿総務統括部、名古屋航空宇宙システム製作所の名古屋総務統括部をそれぞれ廃止する。相模原製作所を新設する。
交通・輸送ドメインでは、ドメイン直属の組織として先端事業開発推進室、民間機経営企画室を新設する。民間機事業部には、787事業部を統合する。民間機事業部には、業務部、生産管理部、技術部、787技術部、工作部、大江西工作部を置く。
MRJ事業部を新設して傘下に業務部、工作部を置く。交通システム事業部には、O＆M推進室を新設する。
防衛・宇宙ドメインでは、先端技術事業部を新設し、傘下に先端技術部、事業推進部を置く。統合防衛システム室、営業統括部は廃止する。ドメイン直属の品質保証統括室を新設する。
品質安全総括部の防衛・宇宙ドメイン所掌分を移管して航空機事業部、飛昇体事業部、宇宙事業部、品質保証部を新設する。
