ホンダが5月15日に発売した新型ステーションワゴン『シャトル』は、『フィット』をベースとしており、2014年に複数回にわたるリコール届出の原因となったハイブリッドシステムを採用している。
しかしホンダの峯川尚専務執行役員は「やはり実績が最大のメッセージだと思う。最後に5回目の届け出をしたのが（14年の）10月23日、そこからこれまで品質の熟成もやってきたし、商品としてはかなり高いレベルで、本来の持っている力を発揮できる商品になってきたと思う」と自信を示した。
その上で「やはりそういうものを地道にコミュニケーションしていくしかない。i-DCDというハイブリッド自体、我々すごく自信をもっているので、商品の良さをこれから地道に努力して伝えていく」と述べた。
シャトルの発売で、14年末から始まった一連の新型車の投入が一段落するが、その一方でこれまで投入してきた新型車で販売台数が目標を下回るモデルが登録車の中で相次いでいる。2月発売の『ジェイド』は発売以来、目標を下回っているほか、14年12月発売の『グレイス』は4月の販売が目標台数を割り込んだ。
こうした状況について峯川専務は「時期を逸してしまった部分がひとつはある。やはり一連の流れの中で出していけなければいけなかったものが、出せなかった。そういう影響はあると思う。それからハイブリッドの品質問題に対していろいろなご不満もあるだろうから、そういう面では新規のお客様になかなかお選び頂けなかった部分があると思うので、そうした部分が我々の想定していたよりも大きかったかもしれないが、これはひとつひとつ地道に、商品としてはかなり我々自信を持っているので、それをしっかりお伝えしていきたい」と話した。
今回発売したシャトルの目標月販台数はジェイド、グレイスと同じ3000台の設定となっているが、峯川専務は「先代の『フィット シャトル』の販売実績から考えても無理のないところだと思う」との見通しを示した。
