東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、東京2020スポンサーシップ契約についての記者会見及び調印式を6月15日、都内にて行った。
契約先となったのは全日本空輸と、日本航空の2社。契約カテゴリーは旅客航空輸送サービスであり、基本的には「1業種1社」を原則としている東京2020スポンサーシップ契約において、特例としての2社共存となった。
会見では、各列席者が以下のように挨拶した。
植木善晴氏（日本航空 代表取締役）
オリンピック、パラリンピックは、社会発展の起爆剤になると言われています。前回の東京大会が今日に至る日本の成長を象徴したように、オールジャパンで創りあげる東京2020が、次の半世紀に向けた日本の新たな原動力になるように精一杯努めてまいります。
篠辺修氏（全日本空輸）
ANAは、スポーツが夢、希望 国際社会の平和に寄与することができると信じ、過去より様々なスポーツ支援を行ってまいりました。東京2020のビジョン「全員が自己ベスト」「多様性と調和」「未来への継承」は、ANAの「世界をつなぐ心の翼で夢に溢れる未来に貢献します」に通じるものだと思います。そんなオリンピック・パラリンピックをサポートできますことを嬉しく思います。
森喜朗氏（東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 会長）
JALとANAが仲良くしてる場面というのは、他ではなかなかないと思います。これも、オリンピック、オールジャパンのよさだと思います。外国の方のおもてなしというのも当然ありますが、選手の輸送もお願いしなければいけない。聖火の運び方もお話していただきたい。また、JAL、ANAどっちに乗ってもオリンピックマークが機内についているということで、宣伝の役割も果たしていただけると思って、期待をしております。
青木剛氏（日本オリンピック委員会 副会長兼専務理事）
スポーツを通して夢、希望を人々に与え、国際社会の調和にも貢献できる活力あるオリンピックにしたい。そして、それぞれの選手に実力を最大限発揮していただけるよう関係者とともに全力で取り組みたいと思っております。
鳥原光憲氏（日本パラリンピック委員会 会長）
パラリンピックは、残された機能を最大限に活かしてアスリートが挑戦する姿に多くの人が感動を与えられるという、特有の価値があると思います。競技場に満員の観客を動員し、さらに、若い人々へのパラリンピックへの理解を求め、ファンを増やすことが大事な課題だと思っています。
