ICT総研は22日、「スマートデバイス」の市場動向を調査した結果を発表した。この調査では、スマートデバイスは、スマートフォンとタブレット端末（アプリを利用できる6～11インチサイズの端末）の総称と位置付けている。
それによると、2014年度のスマートデバイス出荷台数は、前年（3,679万台）から微増し3,683万台。内訳を見ると、タブレット端末は前年比128％の916万台、スマートフォンは前年比93％の2,767万台だった。
格安SIM市場が伸び、スマートフォン自体の販売台数が減少したことが影響し、全体の成長は鈍化したとみられる。ただしスマートデバイスの出荷台数は今後も増加し、2018年度には2014年度比21％増の4,470万台となる見込みとなっている。
スマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は、2013年度19.4％だったが、2014年度は24.9％。2018年度には、これが31.8％にまで拡大すると予測されている。また、2015年度には、タブレット端末の年間出荷台数が1,054万台となり、同年のノートPCの出荷台数見込み（793万台）を逆転すると予測された。
