11月19日（北米時間）、ロサンゼルスモーターショー15において、電気自動車（EV）製造メーカーと、米国のEV充電施設運営メーカーの合計5社が、米国内での充電施設の利便性を向上させるため、EV産業組合「ROEV」を創設することを発表した。
創設企業は、日産、BMW、米国内で最大のEV充電ネットワークを構築する3社の、合計5社。上記5社で米国内の充電施設の91%をカバーするという。
ROEVのサイモン・ロンズデール代表はプレスカンファレンスにおいて「現在、EVの弱点は、出かけた先に充電器があるかということだけでなく、その充電器を自分が使用できるものかどうか、ということだった」と、充電施設の運営会社が異なる場合、別々に登録が必要になり、これがEV普及の足かせになっていることを指摘。「電気はどこにでもあるもの。だったらどこでも手軽に充電できるべきだ」と、組合の創設理由を説明した。
創設企業が扱う公共充電器は現在1万7500台を超えるという。すでにアウディとホンダも参加を表明しており、米国内のすべての充電器がこのネットワークに参加するよう促していきたいとしている。
来年の春から、すでに持っている充電施設のカード1枚で、ネットワークに参加するすべての充電施設で充電が可能になる。今までは、各社の充電施設により異なった登録が必要になり、カードを何枚も持ち歩かなければならなかった。また、充電施設を探すのにも、各社の充電器に対応した別々のアプリを使い分ける必要があった。
今日までに米国内で販売されたEVの数はおよそ38万台。ロンズデール代表は「すべての充電施設が手軽に使えるようになることで、EVがより普及する」と述べ、米国内でのEV普及促進の大きな一歩になるとの考えを示した。
