自転車の安全利用促進委員会は、「増加する中高生の自転車事故！通学から考える自転車問題とは」と題したセミナーを開催した。
セミナーでは、同委員会のメンバー、古倉 宗治氏、北方 真起氏、疋田 智氏の3名が講演を行った。
三井住友トラスト基礎研究所 研究理事の古倉氏は、「最新の自転車事故の動向・実態 ～中学生・高校生を焦点にして～」として、日常生活に潜んでいる事故の危険について語った。講演では、自転車事故は減少傾向だが、2005年から2014年の10年間で自転車事故は150万件、うち、中学生3.7万件（2.4％）、高校生13.1万件（8.7％）と、高校生の事故がほかと比較して多いことを指摘。
都道府県別では、群馬県が中学生と高校生の両方で最も高かった言い、さらに、対自動車事故は出合頭事故が54.7％と過半を占めていると語った。その割合は年齢が小さいほど高いと話し、古倉氏はこうした身近に潜む危険と対策の必要性を説明した。
自転車安全利用コンサルタントの北方氏は、「中高生の自転車への意識・実態 ～主婦目線で考える～」と題して講演を行った。北方氏は、「自転車の利用頻度が高い中高生の自転車利用への意識・実態はどのようなものか」という疑問をもとに調査を実施し、主婦の目線から結果を検証。その実態から予想される危険性や対策について語った。
講演では、主婦の9割が中高生の自転車ルール・マナーについて「良いと思っていない」こと、今回調査した中学・高校の約半数以上で生徒が自転車事故を引き起こしている事実を説明した。
NPO法人自転車活用推進研究会 理事の疋田氏は、「通学用自転車の義務化項目と製品欠陥が引き起こす事故」として、指導の現状や、安全に自転車を利用するためのポイント、製品欠陥が引き起こす事故の実態と防止策について語った。
疋田氏は、中学生・高校生の自転車通学の安全に対する指導の現状を把握・分析するために、全国の中学校・高校を対象に同委員会でアンケート調査を実施。その結果、ヘルメットの着用や自転車保険の加入を義務化指定している学校が多いことがわかった。
しかし、「実は日本で販売・利用されている自転車は、自転車自体の安全基準を満たしていないものが多い」と言い、日本には強制力のある安全基準が存在しないことがその理由だと話した。疋田氏は、自転車を選ぶ際には、BAAマークなど安全基準マークの有無で安全性を満たしているかを見極め、自転車自体のメンテナンスをしっかり行うことが重要だと語った。
