オン・セミコンダクター、生産能力増強で国内自動車関連企業への売り込み強化図る

アメリカのフェニックスに本拠を持つ半導体大手のオン・セミコンダクターは8日、都内でグローバル戦略に関する記者発表会を開催、同社のコーポレートストラテジ&マーケティング担当副社長のディビット・ソモ氏とシステム・ソリューショングループの上席副社長兼ゼネラルマネージャーのマムーン・ラシード氏がプレゼンテーションをおこなった。

オン・セミコンダクターは、モトローラの半導体部門の分社化により、1999年に設立された。2014年の売上は32億ドルだが、11月に買収を発表したフェアチャイルドの売上を合わせるとおよそ50億ドルの売上規模を持つことになり、半導体デバイス企業としてはAMD（40億ドル）やNVIDIA（47億ドル）をしのぐ業界10位に位置する規模にまで拡大する。

プレゼンテーションの席上では、システム・ソリューショングループの上席副社長兼ゼネラルマネージャーのラシード氏が、同社のシステム・ソリューション・グループ（SSG）の取り組みについて紹介。

SSGは、2010年に旧三洋電機の半導体部門を買収後に編入された事業体グループで、日本を中心拠点とする部門として全世界の市場に向けた製品を開発している。ラシード氏によれば、「三洋半導体から引き継いだ新潟の生産拠点を維持しており、今後拡大する車載やIoT向けのプロセス技術を量産している。富士通との協業で設立した会津富士通ウエハ・ファブはすでに3種のプロセス技術の量産化を行っており、現在はバッテリ保護FETや高電圧アナログCMOSなど、さらに3種のプロセス移管を進めているという。

コーポレートストラテジ&マーケティング担当副社長のディビット・ソモ氏は、「今後は、コスト競争力や全世界に張り巡らされた販売と物流ネットワーク、そして幅広い製品ポートフォリオといった当社ならではの強みを武器に、車載・通信・産業の成長3分野を重点取り組み分野と位置付け、デバイスの供給のみならずソリューションの提供までおこなうことで事業を拡大していく」と今後の見通しを示した。

同社としては、とくにOEMやティア1サプライヤーが多くある日本の自動車関連企業に向けて製品やソリューションの売り込みを強化していく考えだ。