トヨタ自動車は1月12日、米国で開催中のデトロイトモーターショー16において、米Kymeta社の衛星通信技術を活用した燃料電池車『MIRAI』の実験車両を初公開した。
トヨタは、車載通信機（データ・コミュニケーション・モジュール）の搭載率を今後高めていくなど、車の「つながる」化に向けて取り組みを進行中。将来的には、大容量でデータ転送速度に優れた衛星通信の活用も視野に入れている。
衛星通信には、車両へ大量のデータを配信できる、カバーエリアが広くグローバルに国や地域をまたいで同規格のもと「つながる」車を展開できる、天災等の緊急時でもより安定した通信が確保できる、などの大きなメリットがある。
従来の衛星通信アンテナは衛星を捕捉するため、パラボラアンテナのような曲面の形をとるのが一般的。しかし、Kymeta社は液晶技術とソフトウェアを用いることで、こうした形状ではなく、電子的に衛星を補足できる独自技術を実現。アンテナを平面化、小型化し、車載に適したものにした。
トヨタは同社と2013年9月より、大量のデータを車両に衛星配信することを想定した車載用平面アンテナの共同研究を開始。現在は、自動車向けアンテナの開発・試験における独占権を得て、同社に試験車を貸与し、走行評価を実施している。今回参考出展した試作アンテナ搭載のMIRAIは、こうした衛星通信機能の車載に向けた取り組みの進捗を示す1台。
トヨタの友山 茂樹 専務役員は「トヨタは何年にも渡り、世界中の様々な企業を訪問するなど、新しい技術を探してきた。中でもKymeta社の平面型アンテナは、衛星通信技術を車載するにあたっての課題を解決する可能性を秘めており、非常に期待している」とコメントしている。
