富士経済は、コネクテッドカー、テレマティクスシステム/サービスおよび関連デバイス・システムの市場調査を実施、その結果を報告書「コネクテッドカー関連市場の現状とテレマティクス戦略 2016」にまとめた。
調査結果によると、インターネット常時接続を可能とするコネクテッドカーの世界市場は累積台数ベースで2014年末に1億1197万台となり、全乗用車の14％を占めた。2015年以降は特にモバイル連携型がサードパーティテレマティクスシステムの搭載増加により大きく伸びるとみられる。
中長期的には充電管理やリモート空調、充電スタンド・駐車場満空情報の取得などが可能なEV/PHV型がEVやPHVの台数増加に伴い順調な伸びが期待され、2020年頃には完全自動運転型のコネクテッドカーが登場するとみられる。2030年末にはコネクテッドカーの累積台数は6億8249万台、全乗用車の55％以上を占めると予想される。
自動運転車の世界市場については、2014年時点では、加速・操舵・制動のいずれかをシステムが行う「レベル1」が市場の大半を占めている。車載カメラや車載用ミリ波レーダなどのデバイスを使用し衝突回避や車線保持などを可能とするADAS搭載車が増加。2015年以降は加速・操舵・制動のうち複数の操作をシステムが行う「レベル2」も増加するとみられる。
すべてをシステムが行い、システムが要請したときはドライバーが対応する「レベル3」は2020年に市場が本格化し、ドライバーがまったく関与しない「レベル4」は2025年頃から徐々に市場が形成されるとみられる。しかし、信号がない交差点での譲り合いのタイミングや一般ドライバーとのコミュニケーション、天候によるセンシング不良などの安全性の問題や、事故時の責任の所在、ハッキングの対策、3D高度化地図の必要性など多くの課題が残されている。
富士経済では、3D高度化地図について、2030年には2兆4000億円規模の市場に成長するとみて注目。完全自動運転の実現には従来の2DマップおよびGPSなどの位置情報のみでは不十分であり、実際の建物や標識などの3D画像データとカメラ映像をマッチングさせて自車位置をセンチメートル単位で割り出す3D高度化地図が必要となる。
3D高度化地図は、全方位レンジファインダを用いる「リアルタイム3D地図化方式」と、事前に作成した地図情報をクラウド上に蓄積する「クラウド/ビッグデータ方式」に大きく分けられるが、2020年代に自動車メーカーが展開する自動運転車は「クラウド/ビッグデータ方式」の採用が主流になるとみられる。一部メーカーが2017年に実用化を目指している「リアルタイム3D地図化方式」は技術やコスト面での課題が多いため、当面市場は僅少にとどまるとみられる。
