自動車産業ポータルを運営するマークラインズは、業務提携する英国の調査・コンサルティング会社LMC社による、2015年（1-12月）の世界新車販売台数を発表した。
それによると、2015年のグローバル・ライトビークル（乗用車・小型商用車）販売は、前年比2.0％増の8900万台超となった。小型乗用車向けの減税措置が導入された中国や、年間を通して堅調に推移した西欧や米国が全体の増加を牽引した。
米国は同5.8％増の1744万台、カナダも190万台水準に達し、いずれも過去最高を記録した。
西欧は同9.0％増の1481万台。2016年についても、イタリア、フランス、スペインを中心に市場回復が続くと見られ、西欧市場は増勢を維持する見通し。一方で中東欧市場はロシアの落ち込みを受け、同約15％減の389万台。2016年についても原油価格が低位推移する中で経済の回復は期待し難く、自動車販売も引き続き低調の見通し。
中国は同5.3％増の2490万台となり、過去最高を更新。なお、乗用車の販売は好調が続いているが、小型商用車の販売は5年連続で減少している。2016年以降の展望については、株式市場と為替市場の大きな変動、輸出セクターの不調が、経済と自動車市場への不安要因となる。
日本は、2014～2015年に実施された消費税と軽自動車税の増税が逆風となり、同10.0％減の490万台。韓国は、消費税減税の打ち切りを前にした駆け込み需要から大きく上昇し、180万台弱と過去最高を記録した。
ブラジル市場は、1930年代以来最悪の不況下で引き続き低調に推移し、同26％減の250万台弱。アルゼンチンは同6％減。12月に就任したマクリ新大統領は、既に前政権の保護主義的な政策の廃止に着手しており、短期的には経済面へのマイナス効果が見込まれるが、中長期的には経済および自動車市場への好影響が期待される。
