GfKジャパンは、自動車を保有する18歳以上の男女1万2767名を対象に、冬タイヤに関するインターネット調査を実施。その結果を発表した。
冬タイヤの保有率は前年比1ポイントアップの53％となった。多雪地帯の保有率は前年並みの96％だったが、一般地帯の保有率は38％から40％に上昇。特に首都圏は保有率38％と低かったものの、前年からは4ポイント上昇した。
一般地帯での冬タイヤ購入のきっかけで、多雪地帯より5ポイント以上高い項目は「雪が降りそうだったから」「ウインタースポーツをやっているから」「旅行に行く予定があるから」の3項目。日常的に冬タイヤを利用している多雪地帯とは購入のきっかけも異なることが示された。
履き替え時期も一般地帯と多雪地帯では大きく異なる。多雪地帯では約半数が11月以前に冬タイヤに履き替えるのに対して、一般地帯では60％以上が12月に履き替えるとした。なお、GfKの調査によると、2015年で冬タイヤの販売本数が最も多かった月は11月で、年間の34％を占めた。
現在保有している冬タイヤを購入する際に重視した点については、最多回答が「雪道での性能」、次いで「信頼できるメーカー」となった。上位2項目は一般地帯、多雪地帯ともに同順位だったが、3位以降は異なる。一般地帯の3位は「安価な価格」だが、多雪地帯では「氷上での性能」が挙げられており、より機能を重視する傾向がみられた。
