矢野経済研究所は、国内の市販カー用品市場の調査を実施。その結果を「補修部品・カー用品市場の現状と展望 2015-2016年版」にまとめた。
調査はカー用品関連企業（メーカー、輸入商社、卸売業者、小売業者）および関連団体等を対象に、2015年10月～12月の期間、同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、関連企業へのアンケート調査ならびに文献調査を併用して行った。
調査結果によると、2014年の国内の市販カー用品市場規模はメーカー国内出荷金額ベースで前年比2.3％減の1兆1263億円だった。若年層の自動車離れが指摘される中、カー用品に対するユーザーの支出抑制などもあり、依然として市販カー用品市場は縮小傾向にある。
製品分野別では、乗用車タイヤ、アルミホイール、ドライブレコーダーなど機能用品は前年比プラスとなったが、それ以外はマイナスだった。特にオーディオ・カーナビ関連は、新車購入時の純正カーナビの装着率向上で落ち込みが激しかった上、高性能ナビゲーションアプリの出現によりスマートフォンやタブレットを利用したナビゲーションの利便性がより高くなり、PNDが落ち込んだことで縮小した。
車内アクセサリー、ドレスアップ用品、チューンナップ用品は、若年層の自動車離れの中、需要は下落。オイル・ケミカル用品や消耗品は、自動車の使用や保有年数によって必然的に需要が発生するが、ユーザーの節約志向の高まりや、自動車の年間走行距離の減少や車両の小型化志向により、使用量自体が減少傾向にある。
2015年の国内市販カー用品市場は、新車販売台数や自動車保有台数の大幅な増加は期待できず、引き続き縮小が見込まれることから、同0.8％減の1兆1173億円を見込む。2016年は2017年4月に予定されている消費税再増税前の駆け込み需要が期待され、同年の市場規模は同0.3％増の1兆1202億円と増加するものの、市販カー用品市場は依然として厳しい状況が続くと予測する。
