GfKジャパンは3月8日、ドライブレコーダーの販売動向と、ドライブレコーダーの認知度・購入重視点を発表した。
ドライブレコーダーの販売動向は、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット等の販売実績を基に国内アフターマーケット市場規模を算出。ドライブレコーダーの認知度・購入重視点は、10月12日から25日の期間、18歳以上の男女を対象にインターネット調査を実施し、1万3059名から得た回答をまとめた。
2015年のドライブレコーダーの国内販売数は、前年比42％増の61万台。交通事故時の証拠映像の記録に役立つ機能のほか、駐車中の監視機能、前方衝突防止機能、車線逸脱警告機能などの安全、安心につながる機能の拡充が目立った。様々な機能を搭載した製品の販売増加により平均価格（税抜）は前年から21％上昇し1万3700円。メーカー参入も続いており、2015年の販売メーカー数は前年の1.3倍の60社超となった。
ドライブレコーダーの認知度については、「知っている」が87％、「どのような製品か具体的には知らないが、名前を聞いたことはある」が10％を占め、ドライブレコーダーはほぼすべてのドライバーに認知されていた。なお、製品を認知しているドライバーのドライブレコーダー保有率は16％。年代別で保有率が最も高かったのは50代で19％に上った。
購入時に最も重視した点については、最多回答が「安価な価格」。購入製品の不満点としては、夜間に撮影した画像の不鮮明さを挙げるドライバーも多くみられた。購入後に実際の撮影画像を見て初めて、自身のドライブレコーダーに不満を抱く消費者も少なくないと推察される。
次に、今後の購入意向者に対して重視点を尋ねたところ、「コストパフォーマンス」が最多回答となり、次いで「カメラの性能（画質等）」があげられた。保有者で最も多かった「安価な価格」は3位となり、機能の向上と、製品理解の進展に伴い、価格志向はやや弱まり、性能を重視する傾向が強まっているようだ。
