GfKジャパンは、2016年上半期（1～6月）の自動車タイヤ販売速報を発表した。同データは、全国のカー用品量販店、ガソリンスタンド、インターネットの販売実績を基に市場規模相当に拡大推計したもの。
2016年上半期における乗用車用タイヤの販売本数は前年比4％増となった。降雪不足から2015年末に販売不振に陥っていた冬タイヤは、翌年1月から需要が一気に回復。同月は同8％増と極めて好調な立ち上がりとなった。2月の閑散期を終え、夏タイヤ始動時期である3月および4月に入っても市場は堅調に推移し、2か月累計では同3％増となった。しかし、ゴールデンウィーク明けから需要は停滞、5月が同3％減、6月が同12％減と漸減傾向で前半戦を折り返した。
一般的に、冬タイヤの販売が不振だった翌年は、冬タイヤ買い替えに伴う既存夏タイヤ廃棄が進まないことから、夏タイヤの販売が停滞することが多いとされる。こうしたことから、2016年上半期の夏タイヤ販売は同0.4％増となっており、当初想定よりも良い状況で着地したという見方もできる。
また、上半期の乗用車用タイヤ全体の平均価格は前年同期から4％低下。主力の夏タイヤ販売でいくつかの主力モデルで値引きが見られ、かつこれらモデルへの需要が旺盛であったことが、全体的な単価低落を招いた。
平均価格の下落のもう一つの要因としては、軽自動車向けなど、価格の安いサイズの販売構成比が上昇したことが挙げられる。2014年までは軽自動車の販売が3年連続で大きく上昇。2016年はこの時の軽自動車のタイヤ買い替え時期に当たることも構成比変動の背景にある。
2016年上半期における夏タイヤの販売動向をみると、主要10サイズの販売本数構成比は前年同期の51％から55％へ上昇。また、税抜き平均価格は3％低下した。こうした中、メーカー各社はタイヤの新しい付加価値を訴求し、消費者のタイヤに対する意識向上を図っており、今後の単価回復が期待される。
