かねてから電車内の防犯対策は課題となっていたが、2015年6月に東海道新幹線の車内で男性が焼身自殺をはかった事件を契機に、列車の車両内に監視カメラを設置するといった動きが一気に加速した。
車内への監視カメラの設置に関しては、管理・運用の際にプライバシー面への慎重な配慮が求められるが、後を絶たない痴漢、置き引き、スリなどの迷惑・犯罪行為の抑止から、痴漢冤罪の抑制、社内トラブルの原因究明など、防犯・セキュリティ面でのメリットも大きい。
東京ビッグサイトで開催されていた「危機管理産業展2016（RISCON TOKYO）」のアイテック阪急阪神のブースでは、そうした近年設置が進む、バスや列車への設置を想定した最新の防犯カメラシステムが展示されていたので紹介していこう。
■課題だった振動対策を施したレコーダー
新幹線車内での焼身自殺事件から一気にニーズが高まった、鉄道車両内への監視カメラの設置だが、プライバシー面への配慮以外にも設置の際に課題があったという。それが映像を録画するためのレコーダーの振動対策だ。
ご存知のように録画メディア、特にハードディスは中でも振動に弱い。昨今では、ドライブレコーダーなどの普及により、車においてはSDカードなどに映像を録画するというのが一般的になっているが、列車の場合、複数台のカメラ映像を集約する必要があるので、SDカードへの録画だと容量的に厳しい。
そこで同製品の出番だ。日本車両規格に完全準拠しており、振動試験やノイズ試験、耐電圧試験など、鉄道に設置する上で求められる性能をクリアしているのが特徴で、1台で最大8台のカメラの同時録画が可能なハードディスクレコーダーとのこと。
また、近年の監視カメラ業界のネットワークカメラ（IPカメラ）化にも対応し、フルHD（1,920×1,080）画質での録画を実現。
レコーダー本体に3Gによる通信機能も備えており、あらかじめ設定したイベント発生時には、録画映像を指令所や本社の管理センターなどに送り、別途、センター側で遠隔監視及び録画保存することができる。
■IPカメラに対応しトラブル対応も迅速化
また、IPカメラに対応したことで、車掌がスマートフォンなどから録画映像を閲覧することもできるため、トラブル発生時には迅速な状況把握も可能。また、映像自体もアナログカメラと比べると鮮明になり、人物の特定なども容易になっている。
システムの構成としては、メインとなるレコーダーを軸に、PoEハブ、客室カメラや運転席などに設置される前方カメラを最大8台まで接続する構成。スマートフォンなどで映像を確認する際には、専用アプリを介して行う。対応するカメラは、基本的にメーカーを問わないが、揺れが多い電車への設置を考えると、耐衝撃性能を備えたカメラが望ましいとのこと。
ちなみに鉄道のみならず、同システムはバスにも適用可能で、公共交通の安全を守るシステムとなる。
2020年に向けて電車内へのカメラ設置は増えていくことが予想されるが、鉄道業界のニーズに特化した防犯システムもさらなる進化が進んでいくだろう。
