ボーイングが発表したアジア太平洋地域を対象とした「2016年パイロットと技術者予測」によると、今後20年間に拡大する新造機需要を支えるため、民間機パイロットと整備技術者が新たに50万人以上必要と予測している。
予測は航空業界の人材需要を見通すもの。2016年版では、2035年までに必要とされる新規パイロットは24万8000人、新規整備技術者が26万8000人としている。
今後20年間の国と地域別では、中国の新規パイロットが11万1000名、新規整備技術者が11万9000人、東南アジアの新規パイロットが6万2000人、新規整備技術者が6万7000人。南アジアの新規パイロットが4万1000人、新規整備技術者が3万9000人、北東アジアの新規パイロットが2万1000人、新規整備技術者が2万6000人、オセアニアの新規パイロットが1万3000人、新規整備技術者が1万7000人必要と予測している。
ボーイングでは、パイロット、技術者のトレーニング需要拡大に向け、拡張現実（AR）や仮想現実（VR）を取り入れたトレーニングプログラムの開発に投資している。こうした技術にボーイングのトレーニングを組み合わせることで、指導する側と訓練を受ける側の双方に没入型の教育環境を提供することが可能になるとしている。
人材需要とともに、アジア太平洋地域では今後20年間で新造民間航空機の納入需要も拡大する。同地域は世界の需要の40％を占めており、これはLCC（ローコストキャリア）が牽引する単通路機市場の成長によるもの。「2016年最新市場予測」では、アジア太平洋地域が2035年までの20年間に受領する新造機数が1万5130機、金額ベースで2兆3500億米ドル。
