ホンダの研究開発子会社、本田技術研究所は2月28日、ロボット技術やモビリティシステム、エネルギーマネジメントといった新しい領域の研究開発を担う組織として、「R&DセンターX」を4月に開設すると発表した。
本田技術研究所の松本宣之社長は同日、都内で会見し「人工知能を始めとするデジタルテクノロジーという、新たな追い風の出現に伴い、研究所全体でこれらに対応する体制の見直しを行った上で、さらに新しいR&Dセンターを設け、新たな領域に挑戦することにした」と新組織発足の背景を語った。
さらに「ホンダの得意とするモノづくりにデジタル技術を加え、ハードウェアだけではなく、体験、経験といったソフト的な価値を備えた『モノ・コトづくり』を推進していきたい。この新たなフィールドでの価値創造を図るために、既存の二輪、四輪、パワープロダクツ、ジェットとは切り離した新しいR&DセンターXを立ち上げることにした」とも付け加えた。
R&DセンターXが取り組む領域に関して松本社長は「当面、ロボティクス、そしてその基盤となるAIを中心に取り組んでいくが、世の中の変化に合わせ、臨機応変にターゲットを変化させていく考えであり、未知の意味を持つXと命名した」とした上で、「研究所創設時の原点に立ち返り、エンジニアやデザイナーが自らの夢を原動力としながら、人の研究、技術の研究に没頭できるような組織運営を図っていく」と強調した。
具体的には「何を生み出すかの出口を明確にし、研究のための研究とならない運営を徹底していく。全ての運営は固定組織ではなく、商品や技術機能別のプロジェクト運営とし、また極力フラットな組織とすることで、スピードを信条に取り組んでいく」と説明した。
さらに「重要となるのがオープンイノベーション。ホンダの持つ強みと、外部の方の持つ強みを融合させ、お互いを尊重しながら新価値の創造に取り組んでいく。ベンチャー企業、大学、研究機関に加えて、アイディアを持つ個人の方も含めて幅広く門戸を開放し連携を図っていく」としている。
オープンイノベーションに関して松本社長は「窓口機能は昨年、東京の赤坂に開設した『Honda イノベーションラボ Tokyo』が担う。Honda イノベーションラボ Tokyoは人工知能を含む、デジタル技術をの研究を担当しているが、R&DセンターXが担当する新領域のみならず、自動運転やコネクティビティといった既存領域の関連分野も含めてオープンイノベーション場として活用していく」と述べた。
また松本社長は「R&DセンターXが、より高い視点とより広い視野を持った活動とすべくアドバザーを招へいすることにした。技術的なアドバイザーとして人口知能開発のレジェンドの一人でもあり、米国スタンフォード大学名誉教授のエドワード・ファイゲンバウム博士に参加頂いている」ことも明らかにした。
来日したファイゲンバウム博士は会見で「人工知能とロボット工学のイノベーションラボが東京に置かれることで、若い日本人のエンジニアたち、とくに優れた東京の各大学からの学生たちが最も重要な変化のひとつに創造的に参加できるようになる。ホンダは新しい技術者に貢献するのみならず、日本にも貢献していると考えている」と述べた。
