カドカワは、5歳～14歳のエンターテイメントの消費傾向をまとめた「こどもマーケティング白書2017」を3月6日に発売した。同書は、未就学児から中学生までのエンターテイメントに関連するさまざまなプロファイルデータを収録。価格は3万7,000円（税別）。
子ども世代が情報収集でもっとも重要視するメディアは、5歳～12歳（未就学児～小学生相当）では「テレビ」が1位。13歳になると、「口コミ・SNS」「検索エンジン」の比率が「テレビ」を上回った。さらに、10歳～12歳（小学校高学年相当）の半数以上がニンテンドー3DSを所有しているが、スマートフォンの保有率は11歳を過ぎた頃から急激に上昇し、このあたりの年齢でニンテンドー3DSからスマートフォンへ保有するデバイスが変化していることがうかがえる。
未就学児におけるエンターテイメント嗜好リサーチによると、テレビアニメ・特撮番組を「ほぼ毎日」「週に1回以上」視聴しているのは約7割、バラエティなどほかのテレビ番組や、ソーシャルゲーム、家庭用ゲームと比較しても、テレビアニメ・特撮番組が5～6歳児のエンターテイメントとして圧倒的な支持を集めていた。
また、子が接触するエンターテイメントに対して親が期待するものは、「子どもの知識が豊富になるもの」58.4％がもっとも多く、「子どもの学習の助けになるもの」38.2％、「子どもの実生活に役立つもの」36.7％、「子どもの創造性・感受性をはぐくむもの」35.9％などが続いた。
「こどもマーケティング白書2017」は、カドカワが運営するユーザーリサーチシステム「eb-i（Entertainment Business Insight）」を使って調査を実施。成長著しい時期の子どもの嗜好変化を的確にとらえるため、エンターテイメントの消費傾向を年齢層別・性別などのカテゴリーで分析している。
