日本自動車工業会の西川廣人会長は3月16日の定例会見で、2019年の東京モーターショーも従来通り東京ビッグサイトで開催する方針を明らかにした。
東京モーターショーはこれまで東京ビッグサイトの全フロアを使用して開催しているが、東京オリンピック開催準備で2019年4月から展示会として使えるスペースが段階的に縮小されることになっており、19年の東京モーターショーを開催する時点では展示面積が従来の4分の3程度になる見通し。
西川会長は「悩ましいところ」と、東京ビッグサイトでの継続開催に懸念を示しつつも、「2019年のショーでは、できれば2020年だけではなくて2020年から2030年のモビリティ社会はこうなるんだというのを多少お見せしながら、その一部がすでに実現しているということをアピールする。日本のマーケットは非常に進んでいて、そういうことが起こりつつあることをアピールできれば良いなと思っている」と述べた。
その上で「現実にやはり少し狭くなるので、今までのやり方をしていると、非常に狭くなったという感じを受ける。やはり見せ方やアピールの仕方などで東京ビッグサイトのハンディキャップを少なくしていくことを工夫すべきだと思っている」との認識を示した。
さらに「（残された）スペースを使いながら狭くなったという感じというよりは、むしろ新しいモーターショーなだという感じを19年のショーでは出せるように準備をしていきたいと思っている」とも付け加えた。
一方、2017年秋に開催する東京モーターショーの概要に関しては「新しいモビリティ社会というのは、こういうことになる。その中ですでにそれにつながる技術がこういう形で実現しつつあるというアピールを来場者や世の中にして、自動車に対する興味、関心を上げていく取り組みをしていきたいと思っている」と話した。
東京ビッグサイトの2020年問題は、築地市場跡地を予定していたオリンピックのメディアセンターの用地が豊洲新市場への移転延期で頓挫し、その代替地に決まったことに端を発する。ビッグサイトは2019年4月から段階的に使用できるスペースが減り、2020年4月から10月までは全面的に使えなくなる。
この問題を巡っては日本展示会協会が2019、20の両年とも東京ビッグサイトを従来通り使用できるよう東京都の小池百合子知事に陳情書を提出するなど、見直しを求める動きが活発化している。
