経済産業省は、自動車の先行開発・性能評価のプロセスをバーチャル・シミュレーションで行う、モデルベース開発（MBD）の普及に向けた検討内容を取りまとめた。
日本は企業間のすりあわせ開発に強みをもっており、MBDを世界に先んじてサプライチェーン全体で実現できれば、製造業の国際競争力を高めることができる。このため、経済産業省は、業界全体が効率的にMBDを活用していく方策を検討するため「自動車産業におけるモデル利用のあり方に関する研究会」を設置して検討を進めてきた。
検討会には、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、マツダや、デンソー、ジヤトコ、パナソニック、三菱電機などが参加している。
今回、自動車メーカーと部品メーカーや部品メーカー間、産学間でモデルを流通させMBDを普及させるため、モデル間のインターフェースを定義づける「ガイドライン」を公開した。さらに、ガイドラインを具現化した共通基盤としての「車両性能シミュレーションモデル」も公開した。
今後、MBDの普及やすりあわせ開発力強化を図るため、産学連携の深化やサプライヤーへの人材育成支援、モデルの発展を目指す、中長期的な戦略を推進していく。
研究会は、取りまとめた「ガイドライン」「車両性能シミュレーションモデル」の深化に向け、関係者での議論を継続するとともに、人材育成やサプライヤー支援、産学連携によるモデルの深化などの政策を検討する。
