ドイツに本拠を置く自動車部品大手、ボッシュは4月28日、自動ブレーキなど、運転支援システムに関する調査結果を公表した。
この調査は、サービスプロバイダーのIHS Markit Automotiveのデータと、ドイツ連邦交通省の2015年新車登録統計をもとに、ボッシュが行ったもの。自動運転につながる運転支援システムの普及状況を調査している。
調査報告によると、ドイツで新車登録された乗用車の約25％が、事故を回避し、緊急時には必要に応じて車両を停止する自動緊急ブレーキシステムを搭載。ACC（アダプティブ クルーズ コントロール）もユーザーに広く知られる存在になってきており、2015年には新車の約11％に装備された。
自動緊急ブレーキシステムは2015年、オランダで新車登録された乗用車の約32％、ベルギーは約30％、スペインでは約16％、英国では約21％に搭載。自動緊急ブレーキシステムが広く普及した理由のひとつは、ユーロNCAPの安全テストにおいて、最高評価の5つ星を獲得するために欠かせなくなったことが大きい。
また、ドイツで新車登録された乗用車における運転支援システムの搭載状況は、駐車支援システム（駐車時警報機能から駐車・操舵支援までを含む）が約50％、車線変更や車線内走行の維持をモニターするシステムは約16％、カメラベースの標識認識システムは約11％となった。
ボッシュのDirk Hoheisel取締役は、「運転支援システムは市場で足場を固めつつあり、これにより自動運転に向けた道が拓かれる。運転支援システムを使い慣れたドライバーが増えるほど、自動運転が受け入れられる土台が整う」と述べている。
