気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2017年5月23日付
●マツダ、新燃費表示導入1号（読売・8面）
●米フォードCEO退任へ（読売・8面）
●米「ビッグ3」来ない、東京モーターショー（読売・8面）
●バス「ながら運転」頻発、スマホ操作など昨年以降33件報告（朝日・1面）
●「EV投入はSUV」スバル吉永社長（朝日・6面）
●中国車世界に照準、25年めどトップ10入り（毎日・7面）
●仮想通貨「イーサリアム」の企業連合、三菱UFJ・トヨタも参加（日経・7面）
●東南アジアでジェット販売、ホンダ、タイ社通じ受注（日経・13面）
●タカタの再建「決断速やかに」自工会会長（日経・13面）
●配送車EVに切り替え、ドイツポスト、4.7万台（日経・14面）
●決算番付2017、稼ぎの大きさ、ソフトバンク躍進、2位、トヨタ1.8兆円、首位は確保（日経・17面）
ひとくちコメント
ローカルの見本市ならばともかく、国内勢と海外勢の展示ブースの比率がほぼ同じスペースという「世界にも例がない東京モーターショー」のはずだったのが、海外メーカーの「不参加」のニュースが大きく取り上げられるようでは情けない。
今秋、東京ビッグサイトで開催する東京モーターショーに、ゼネラルモーターズ（GM）、それに業績不振でマーク・フィールズCEOが引責退任するフォードモーター、さらにフィアット・クライスラー・オートモービルズ（FCA）の米ビッグスリーが参加しないという。
主催する日本自動車工業会が公表した出展者リストで明かになったもので、きょうの読売が「米『ビッグ3』来ない」、さらに、東京は「米・英・伊の車姿消す」とのタイトルで取り上げている。
もっともGMとフォードはリーマンショック後の2009年以来、5回連続の不参加だが、前回まで参加していたジープやフィアットのブランドを持つFCAまでも参加を見送った。
読売などは「トランプ大統領が『日米の自動車貿易は不公平』と批判しているが、肝心のメーカー側が日本市場の開拓に注力していない状況を改めて示した」などと、伝えている。
もっとも、一時取りやめていたスウェーデンのボルボ・カーズ、米のハーレーダビッドソンなどは返り咲くようだが、部品メーカーまで含めた全体の参加は、前回よりも10社少ない世界10か国150社・団体になる予定という。
ただ、毎日と産経は展示面積にスポットを当てて「前回よりも約7000平方メートル広い、約8万7000平方メートルとなる」と今回のショーの特徴を取り上げている。
近年は話題性や華やかさなどでは中国などの海外の祭典に比べると見劣りする東京モーターショーだが、開催の意義を問われた自工会の西川広人会長は「最先端の技術の進化をアピールしたい」と強調する。
今回、一般の入場料は1800円（前売りは1600円）だが、来場者が対価に見合うだけの満足を得られるか、それとも高過ぎると思うのか。今回のテーマは「世界を、ここから動かそう。BEYOND THE MOTOR」。だが、ショーの存続と活性化が“永遠のテーマ”にもなっている。 出展者は10月27日から11月5日までの会期中に訪れる来場者たちにどんなアピールをするのか興味深い。
