ホンダは8月1日、2017年度第1四半期決算についての決算会見を行った。その席上、倉石誠司副社長は決算の総括として「アジアにおける二輪車の好調は販売やコストダウン努力などにより、営業利益は2692億円と前年同期比0.9％の総益を確保できた」と述べた。
今第1四半期は文字通り、二輪事業の好調さが際だった決算と言っていいだろう。なにしろ販売台数が約470万台と前年同期に比べて34万7000台（8.0％）も増え、営業利益が788億円と152.7％増と大幅に増加しているからだ。営業利益率に至っては、15.5％という驚異的に数字をたたき出している。この大きな要因はインド、ベトナム、タイなどでスクーターの販売が大きく伸びたためだ。
一方、四輪事業はグループ販売台数が126万台と同5万4000台（4.5％）増えたものの、営業利益は1403億円と23.9％も前年同期に比べて減っている。その結果、営業利益率は7.3％から5.3％へと1ポイントも悪化してしまった。これは稼ぎ頭の米国市場が今期に入って前年割れが続いていることが大きく、「乗用車は大変厳しい状況になっている」（倉石副社長）とのことだ。当然、主力の『アコード』など乗用車が苦戦を強いられ、北米の営業利益が40.7％も減少してしまった。
そのため、今期に入ってから社内でのコストカットが強化されているという。例えば、出張手当が大幅に見直され、同僚などにお土産を買ってくるケースが非常に少なくなったそうだ。また、研究所や工場では派遣社員が増えているとのことだ。第1四半期の0.9％増益はそんな涙ぐましい努力の結果、達成できたと言えるかもしれない。
ただ、下期については、国内では新型『シビック』を約6年ぶりに復活させるほか、北米で新型『アコード』を発売する予定だ。両車種ともホンダの看板車種で、巻き返しが図れると踏んでいる。特にシビックは久々にホンダらしい車と国内のユーザーの間で評判になっており、すでに事前受注が6300台となっている。
業績を見る限り、ホンダが元気を取り戻すにはまだほど遠いが、車づくりについては徐々にホンダらしさを取り戻しつつある。さらにホンダらしさを追求するには、社内で進めているコストダウンもほどほどにして、ある程度の余裕を持った形で車づくりなどを進める必要がありそうだ。そうすれば、昔のような自由闊達なホンダの社風が復活し、元気を取り戻せるに違いない。
