ヤマト運輸、ドライバーの業務負担を軽減する新型保冷車を開発

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ドライバーの業務負担を軽減するヤマト運輸の新型保冷車
ドライバーの業務負担を軽減するヤマト運輸の新型保冷車 全 2 枚 拡大写真

ヤマト運輸は、夜間電力で蓄電が可能な蓄冷板を活用することでクール宅急便の車載保冷スペースを保冷できる新型車両を7月から順次導入を開始した。

新たに開発した蓄冷板を利用した車両は、夜間電力を利用して蓄冷できることから、従来の蓄冷剤やドライアイスを用いた予冷作業が不要で、社員の業務負荷軽減が図れる。保冷のためにエンジンを使用しないことで環境負荷も低減できる。

開発では東プレ、トプレック、いすゞ自動車販売が協力した。

従来の車両はエンジンを使って車載保冷スペースを冷却しており、早朝に作業担当者が車両に荷物を積み込む際には、蓄冷剤やドライアイスなどを使用し保冷スペースを予冷する必要があった。また、集配終了後には翌日の作業のために、蓄冷剤を凍結庫に格納するなど、セールスドライバーにとって車載保冷スペースの予冷は大きな負担となっている。

新型車両は、保冷スペースの床面積を従来より約2割拡大し、作業しやすくした。常温の荷台も、棚を低くすることで有効容積を約4割拡大した。荷台後方のドアを3枚扉にするなど、作業効率の向上と安全面にも配慮した仕様にした。

7月から全国で順次導入し、2018年3月末までに約400台を導入する予定。

《レスポンス編集部》

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