冬タイヤと言えば、降雪地域の自動車ユーザーにとっては必需品だが、非降雪地域でも、ここ最近の異常気象の影響もあってか、所有率が上昇しているのだという。また、ネット通販の普及から、買い方にも変化が現れているのだそうだ。
GfKジャパン（東京：中野区）は、全国のドライバー12,830名に対し「冬タイヤ」の購買行動調査を実施し、その結果について発表した。
■冬タイヤの所有率
まず、12,830名のドライバーに冬タイヤの所有について尋ねたところ、所有率は55%だった（図1）。所有率は多雪地域※1では97%、一般地域では41%で上昇傾向にある。特に首都圏※2はこの傾向が顕著で、2014年の34%から39%へ上昇した。なお、冬タイヤの所有率は男女ではほぼ差がなかったが、年代別では、所有率の最も高い30代以下と最も低い60代以上では約1割の差があった。
■冬タイヤの買い替えサイクル
冬タイヤの買い替えサイクルとしては、最も多いのが「3年」で23%を占めた（図2）。「3年以内」とすると31%になったが、この割合は2015年の調査から4%ポイント上昇していて、より短い期間で買い替えるドライバーが増えているようだ。なお、「3年以内」の割合は、一般地域では27%でだったが、多雪地域になると35%に上った。
■インターネットでの冬タイヤ購入の特徴
また、ネットでの冬タイヤ購入は増加傾向にある。2016～2017シーズンにネットで冬タイヤを購入したユーザーに購入理由を尋ねた結果、「タイヤの価格が安かったから」が50%、「ホイールセットの価格が安かったから」が31%で上位2項目を占めるなど、多くの購入者が価格を理由に挙げた。ネットでの購入者は、店頭購入と比べて、前もって欲しい製品のスペックを絞り込み、予算を決めている割合高く、これも価格志向が強い一因と考えられる。主なネット通販ではカー用品店、整備工場、ガソリンスタンドと提携し、購入商品を直送して、タイヤ交換作業を行う仕組みを構築しているのも特徴だ。こうしたサービスが普及するにつれ、タイヤ販売におけるネット利用の裾野が広がり、さらに拡大すると考えられる。
※1. 多雪地帯に含まれる都道府県は以下15都道府県 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、鳥取県、島根県
※2. 首都圏に含まれる都道府県は以下1都3県
東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県
「2017年冬タイヤ購買行動調査」概要
■ 調査期間: 2017年2月27日~3月12日(計14日間)
■ 調査対象: 自動車保有者 12,830名(ノンウェイト集計)
■ 調査方法: インターネット調査
■ 調査内容: 冬タイヤ保有状況、買い替え頻度、2016-2017シーズンの冬タイヤ購入有無・時期・きっかけ、購入店・取付関連情報（購入店、選択理由、不満点、リピート利用意向(オンライン購入者のみ)、取付場所、訪問した他小売 店、タイヤ購入店で購入経験のある他カー用品）、ブランド関連情報（購入ブランド、前使用ブランド・不満点）、タイヤ購入時の検討状況（検討度合い、参考情報源、購入重視点）など
