J.D.パワーアジア・パシフィックは、今年で3回目となる日本新車購入意向者調査を実施、その結果を発表した。
調査は今後1年以内に新車乗用車の購入を検討している消費者を対象として、次回購入を検討している車のタイプ詳細や重視点、ブランド認知度や好意度、検討ブランド/モデル、ブランドイメージ、新技術に対する興味や関心など、消費者の意識や購買行動に関する情報を広範囲に収集。2017年6月下旬から7月中旬にかけてインターネット調査を実施し、計1万人から回答を得た。
調査結果によると、 新車購入の際に複数ブランドを検討している割合は、昨年と同様に半数を超える55％で、1人当たり平均で2.4ブランド。男女別でみると、男性が検討しているブランド数の平均は2.5ブランド、女性は2.2ブランドとなっている。
ボディタイプ別では、昨年と比較すると、SUVを検討対象に挙げている割合が増加。昨年の27％より4％増加の31％となっている。家族構成でみると、34％の「独身」に次いで、「親と子供の二世代同居の家族」が昨年の25％から6％増の31％なっており、SUVのファミリー層への浸透が進んでいる。
また、ブランドのポテンシャルを探る目的で、「最も購入の可能性があると思うモデルと見た目や性能が似かよった車が、他のメーカー/ブランドで販売していたと仮定した場合、価格次第で購入を検討するかどうか」の意向を聴取したところ、調査対象の28ブランドの中の10ブランドで、「購入を検討する」と答えた割合が50％を超える結果となった。
モデル検討にあたり、メーカー/販売店のホームページをどのような機器で閲覧したかをみると、パソコンが85％と最も高いが、スマートフォンが昨年より4％上昇し35％となった。60代以外のすべての年代でスマートフォンの利用が増えている傾向がうかがえる。
