GfKジャパンは10月13日、全国のカー用品店、タイヤ専門店（メーカー系列を除く）、ガソリンスタンド、インターネットにおける乗用車用冬タイヤの販売動向を発表した。
調査結果によると、2017-18年シーズンの冬タイヤ商戦は、9月の値上げを前に駆け込み需要が発生したため、例年より早い立ち上がりとなったことがわかった。冬タイヤの販売本数は値上げ直前の8月第4週（8月28日～9月3日）には前年の4.5倍となり、8月第1週から9月第4週までの累計（8月7日～10月1日）も前年の1.6倍となった。しかし、この特需は需要の先食いともいえるため、本格的な商戦期となる10月、11月に、早期の降雪等によって特需の反動減をどのくらい補えるかが注目される。
昨シーズンの販売動向を振り返ると、首都圏では16年第47週（11月21日～27日）に販売本数が一気に増加。降雪予報が数日前から出され、12月以降の降雪を見据えて冬タイヤへ履き替えようとする動きが多くみられた。この予報によって、首都圏における2016年11、12月の冬タイヤの販売本数は約2割押し上げられたと推計される。
なお、昨シーズン（2016年8月～2017年2月）の冬タイヤ販売は本数前年比3％増と拡大。ただし、乗用車の保有台数ベースで考えると、冬タイヤの販売が発生した車は全国でも僅か6％だったと計算される。早期の降雪予報で需要が喚起された首都圏でも、その割合はさらに低く4％にとどまっており、冬タイヤ販売の成長の余地はまだ大きいといえる。
