BASFと戸田工業は12月14日、協業で展開するeモビリティ向け電池用正極材料事業を強化すると発表した。
両社は2015年2月、日本を拠点にeモビリティ向けリチウムイオン電池用各種正極材料を製造・販売する合弁会社「BASF戸田バッテリーマテリアルズ合同会社（BTBM）」を設立。同社小野田事業所でのハイ・ニッケル系正極材料の生産能力を3倍に拡大した。今回の生産能力の拡大により、すでに顧客の認証を受けた製品としては、ハイ・ニッケル系正極材料における世界最大級の焼成設備を持つこととなる。
さらに両社は、ミシガン州バトルクリーク市およびオハイオ州エリリア市にあるそれぞれの正極材生産拠点を統合。新たにBASFが持分の過半数を保有する「BASF Toda America（BTA）」を設立し、米国でも協業を開始する。BTA設立により、高容量正極材料のグローバルな生産ネットワークを拡大するとともに、主要地域での現地生産を実現することで、e-モビリティ市場でのプレゼンス向上を目指す。
