東洋ゴムエ業は2月15日、仙台工場および桑名工場の一部リノベーションを完了し、今年度より年産合計約100万本の増産が可能な体制を整えたと発表した。
同社仙台工場および桑名工場では、2016年より2年間、合計約52億円を投じ、国内工場増産プロジェクトを進めてきた。今回のリノベーションでは、低インチ商品製造設備から高インチ化を図り、付加価値の高いUHP（ウルトラ・ハイ・パフォーマンス）SUVタイヤの供給能力を増強するために最新鋭設備を両工場に導入。新ゴム量換算で合計約5000トン、乗用車用タイヤ換算で年産合計約100万本の増産を可能とし、国内外で高まる大口径高性能タイヤに対する需要に対応する。
東洋ゴムでは、各生産拠点のキャラクターを明確にしながら、グローバル物流基盤や供給コンビネーションを最適化する生産・供給体制の構築に取り組んでいる。すでに北米市場向けの生産拠点・米国タイヤ工場およびグローバル供給のハブ機能を担うマレーシアタイヤ工場にて、新たな工場建屋の建設と生産設備の導入を行い、生産能力の向上を図る計画を昨年9月に公表。米国タイヤ工場では今年2月に、マレーシアタイヤ工場では今年8月に、それぞれ新工場棟の建設に着工する。
