JR東海が中央新幹線の大深度地下利用を申請…距離は東西合わせて約50km

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大深度地下を利用する区間の広域図。
大深度地下を利用する区間の広域図。 全 2 枚 拡大写真

JR東海は3月20日、2027年の開業を目指して工事が進められている中央新幹線品川~名古屋間286kmのうち、大深度地下を利用して建設する区間の認可申請を国土交通大臣に行なったと発表した。

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2014年12月に品川~名古屋間が着工した中央新幹線は、起点の品川駅と終点の名古屋駅が地下駅として建設されることになり、2016年1月には品川駅、同年12月には名古屋駅の工事が開始されている。

両駅とも、人口密集地における用地確保が困難であること、すでに地下の浅い部分に鉄道施設や構造物などが複雑に入り組んでいることから、山梨・長野県内の南アルプストンネルと並ぶ、中央新幹線の三大難工事箇所にあげられている。とくに起点の品川は、東海道新幹線のおよそ40m下に駅が造られることになっているため、工事は深夜に行なわれている。

両駅が地下であることから、東京側、名古屋側ともに地上部に出るまでの地下線が建設されることになるが、これらは大半が大深度地下を利用することになる。

国土交通省の定義によると、大深度地下とは「地下室の建設のための利用が通常行われない深さ(地下40m以深)」「建築物の基礎の設置のための利用が通常行われない深さ(支持地盤上面から10m以深)」が該当するとしており、利用には「大深度地下の公共的使用に関する特別措置法」(大深度法)に基づく申請が必要となる。

JR東海の申請によると、大深度利用の区間は東京側が「東京都品川区北品川三丁目地内から東京都町田市小山町地内まで」の延長33.3km、名古屋側が「愛知県春日井市坂下町四丁目地内から愛知県名古屋市中区丸の内一丁目地内まで」の延長17kmとされており、東京側は地下41~121m、名古屋側は地下43~113mを利用するとしている。

大深度地下の利用は、公共的なものに限定されていることから、今後は、申請書が国土交通大臣を通して、地元自治体に対して公告され、縦覧。利害関係人から都県知事への意見書の提出といったプロセスを経て、申請の審査が行なわれる。

JR東海では、これらの手続きを踏まえて、該当する沿線自治体で5月に「中央新幹線品川・名古屋間の大深度地下使用の認可申請に関する説明会」を開催するとしている。

《佐藤正樹(キハユニ工房)》

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