気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。
2018年4月26日付
●日本勢EV投入競う、北京モーターショー規制強化にらむ（読売・8面）
●春闘賃上げ3%届かず、第一回集計、2.54%に（読売・8面）
●対面高速事故ワイヤで防げ、飛び出し激減死者ゼロ（読売・33面）
●中国FCV地方先行、環境問題考えバス・貨物運行（朝日・9面）
●朝ドラの地「東美濃」ナンバー「半数、反対。」（朝日・37面）
●ガソリン連休中も高止まり（産経・12面）
●不正40年代償大きく、神鋼改ざん捜査着手、ブランド失墜、顧客離れ懸念（産経・27面）
●脱線13年「安全とは」問い続ける、尼崎で遺族ら集い（東京・26面）
●トヨタ、EV中国生産、自社開発、20年発売、北京自動車ショー、日産・BMWも現地投入（日経・3面）
●マツダ、営業益2割減、今期、米投資や円高響く（日経・13面）
●ディーゼルエンジン新技術、有害物質を10分の一に、独ボッシュ（日経・13面）
●ルノーと合併「利点見えず」日産CEO、3社連合の継続重視（日経・14面）
●インドネシア輸出ハブに、三菱自、東南アジアにミニバン（日経・14面）
●調査報告書あす提出、スバル、データ書き換えで（日経・14面）
●中国、外資規制を撤廃、ホンダ・八郷社長「現状の合弁維持」（日経・14面）
●首都高料金、上乗せ検討、五輪中の渋滞対策巡り（日経・33面）
ひとくちコメント
4月から放送が始まったNHKの朝の連ドラは『半分、青い。』だが、世界最大の自動車市場の中国で開幕した「北京国際モーターショー」のニュースを見ると、電気自動車（EV）などの“新エネ車”関連の話題は、「半分」どころか、まるで「全部、EV。」のようだ。
4月25日の夕刊に続いて、きょうの各紙にも北京モーターショーの見どころなどを“紙上公開”しているが、そのタイトルと記事はすべて「EV」関連。たとえば、読売は「日本勢EV投入競う」。朝日も「新型EV競争過熱」、毎日も「EV熱 米中摩擦の影、巨大市場戦略各社不安も」。
さらに、産経は「EV主戦場狙う主導権」、東京は「自信の新エネ車競う」。そして日経はすでに25日夕刊1面トップで「EV主戦場170車種競う」と速報したことで、きょうは出展企業の中国戦略にスポットを当て「トヨタ、EV中国生産、自社開発、20年発売、日産・BMWも現地投入」などと取り上げている。
今回の北京モーターショーの会場では国内外の約1200社が参加し、1000を超える1022台のニューモデルを展示。このうち、中国政府が力を入れるEVなどの“新エネ車”は174台に上ったという。
紙面を見る限りでは「ガソリン車はどこへ消えたのか？」とも思える。日経は「エンジン車では先進国の壁を越えられなかった中国がEVを機にゲームチェンジを図る狙いが展示からうかがえる」と伝えている。一方で「世界一の新車市場として勢いづく中国だが、米国との貿易摩擦の影響が懸念されるなど、先行き不安も漂う」（毎日）との指摘もある。
“EVの競演”は、日本では大型連休（GW）中の5月4日まで開催されているそうだが、現地からどんなニュースが飛び込んでくるのか、続報が楽しみだ。
