フランス・パリに本拠を置くキャップジェミニは、自動車業界のスマートファクトリー導入に関する調査レポートを発表した。
スマートファクトリーは、AI（人工知能）、IoT（モノのインターネット化）、拡張現実（AR）などの技術を利用。工場内のすべての機器をインターネットに接続し、品質などの情報を「見える化」。生産性を引き上げる取り組みを指す。
今回の調査は、2017年2月から2018年1月にかけて、自動車セクターのシニアエグゼクティブ326名に対して実施。中国、フランス、ドイツ、インド、イタリア、スウェーデン、英国、米国の8か国に拠点を置き、年間収益10億ドル以上の自動車メーカーとサプライヤーを対象に、調査を行った。
調査レポートによると、自動車企業のほぼ半数の46％が、スマートファクトリーに2億5000万ドル以上を投資。自動車メーカーは2022年末までに、自社工場の24％がスマートファクトリーとなっていると予想する。
スマートファクトリー導入の効果に関しては、自動車産業は2023年までに、年間1600億ドルの生産性向上が期待できると予測。世界のトップ10の自動車メーカーは、スマートファクトリーを最大限に導入してから5年以内に、年間46億ドルまたは50％の営業利益の増加が期待できる、としている。
