JR東海は5月30日、東海道新幹線における車両の異常を早期に発見する取組みを強化することを明らかにした。
昨年12月11日、名古屋駅で発生した『のぞみ34号』における台車亀裂トラブルを踏まえたもので、これまでは安全確保に向けた取組みとして、製造メーカーへの品質管理態勢強化の要請や、検査時の入念な点検、超音波探傷やファイバースコープによる溶接部の状態確認、台車の温度推移を監視して異常の有無を自動的に判定する「新幹線台車温度検知装置」を使った台車のモニタリング強化、乗務員訓練の充実が図られてきた。
これらの取組に加えて、現在、神奈川県の酒匂川橋りょうと愛知県の豊川橋りょうに設置されている「新幹線台車温度検知装置」を、2019年度末までに静岡県の瀬戸川橋りょう、愛知県・岐阜県の木曽川橋りょう、大阪府の神崎川橋りょうにも設置。N700Aに対しては、今年度末までに順次、車両状態を監視する機能を追加する。
また、6月1日からは、新幹線総合指令所に走行中車両の機器状態や台車温度を監視する端末を設置、選任の技術者を配して車両状態のモニタリング強化が図られる。
これらの取組みには、およそ10億円が投入される。
